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あなたが備えたいと思う内容をお選びください
病気やケガに備えたい方
●主な保障ラインナップはこちら
- 医療保険
（2010） - 病気やケガによる入院（日帰り入院含む）や手術・放射線治療、所定の特定検査に対する保障を準備することができます。オプションで、入院時の一時金保障等を追加することもできます。
- 継続入院時収入保障保険
- 病気やケガの療養による収入の減少・医療費の増大に対する保障を準備することができます。
- 生活習慣病保険
- 7つの生活習慣病による入院（日帰り入院を含む）に対する保障を準備することができます。
オプションで、所定の状態に該当したときの一時金保障等を追加することもできます。 - がん保険
（2015） - 上皮内がんを含むすべてのがんによる入院（日帰り入院を含む）に対する保障を日数無制限で準備することができます。オプションで、抗がん剤治療等に対する月額の保障等を追加することもできます。
上記の保障を組み合わせることができる保険はこちらです。
介護のリスクに備えたい方
●主な保障ラインナップはこちら
- 介護一時金保険
（2012） - 公的介護保険制度の要介護3以上に認定されたときに対する保障を、まとまった一時金で準備することができます。
オプションで、より早い段階である要介護1から受け取れる一時金の保障を追加することもできます。 - 介護終身年金保険
（2012） - 公的介護保険制度の要介護1以上に認定されたときに対する保障を、要介護度に応じて一生涯の年金で準備することができます。オプションで、要介護1から受け取れる一時金の保障を追加することもできます。
- 認知症介護一時金保険
- 公的介護保険制度の要介護1以上に認定かつ所定の認知症となったときに対する保障を、まとまった一時金で準備することができます。
オプションで、認知症の前段階である軽度認知障害（MCI）に対する保障を追加することもできます。 - 認知症介護終身年金保険
- 公的介護保険制度の要介護1以上に認定かつ所定の認知症となったときに対する保障を、一生涯の年金で準備することができます。オプションで、認知症の前段階である軽度認知障害（MCI）に対する保障を追加することもできます。
- 軽度介護定期保険
軽度介護終身保険
（低解約返戻金型） - 公的介護保険制度の要支援2以上に認定のとき、または死亡・高度障害状態に対する保障を、保険金で準備することができます。
上記の保障を組み合わせることができる保険はこちらです。
働けなくなるリスクに備えたい方
●主な保障ラインナップはこちら
万が一のときに備えたい方
●主な保障ラインナップはこちら
- 普通定期保険
- 死亡・高度障害状態に対する保障を準備することができます。
- 長期生活保障保険
- 死亡・高度障害状態に対する保障を年金であらかじめ定められた期間まで準備することができます。
- 新長期生活保障保険
- 死亡・高度障害状態に対する保障を年金であらかじめ定められた年齢まで準備することができます。
- 普通終身保険
（低解約返戻金型） - 死亡・高度障害状態に対する保障を一生涯準備することができます。
上記の保障を組み合わせることができる保険はこちらです。
普通定期保険については単品でご準備いただくこともできます。詳細はこちらです。
- 一時払終身保険
- 死亡・高度障害状態に対する一生涯の保障の準備と安定的な資産形成ができます。
お子様の保障を準備したい方
●主な保障ラインナップはこちら
- 医療保険
（2010） - 病気やケガによる入院（日帰り入院含む）や手術・放射線治療、所定の特定検査に対する保障を準備することができます。オプションで、入院時の一時金保障等を追加することもできます。
- 普通定期保険
- 死亡・高度障害状態に対する保障を準備することができます。
- 普通終身保険
（低解約返戻金型） - 死亡・高度障害状態に対する保障を一生涯準備することができます。
上記の保障を組み合わせることができる保険はこちらです。
- 新こども保険
- お子様のために教育・進学などの資金を準備することができます。
健康上の理由で生命保険のご加入に不安をお持ちの方
●主な保障ラインナップはこちら
- 引受基準緩和型医療保険
- 病気やケガによる入院（日帰り入院を含む）や手術、放射線治療に対する保障を準備することができます。
この保険にはA型・B型の2つの型があり、B型の場合には入院準備費用給付金があります。 - 引受基準緩和型定期保険
- 死亡に対する保障を準備することができます。
- 引受基準緩和型終身保険
- 死亡に対する保障を一生涯準備することができます。
上記の保障を組み合わせることができる保険はこちらです。
- 引受基準緩和型
介護年金保険 - 公的介護保険制度の要介護3以上と認定されたときに対する保障を介護年金で準備することができます。
代理店・インターネットでお申込みいただく商品
対面でご相談・お申込みいただく商品以外に、代理店・インターネットでお申込みいただく商品もあります。
※公的介護保険制度は満40歳以上の方が対象です。なお、満64歳以下の方は16種類の特定疾病が原因である場合に限り、要介護認定を受けることができます（2024年11月現在）。
※「引受基準緩和型医療保険（返戻金なし型）」「引受基準緩和型終身保険（低解約返戻金型）」「引受基準緩和型定期保険（非更新型）」「引受基準緩和型介護年金保険（返戻金なし型）」は、健康上の理由（持病・既往歴）により、通常の保険にご加入いただけない方のために設計された引受基準緩和型の保険商品です。そのため、当社の他の保険商品に比べて多くの場合で保険料が割高となっています。健康状態によっては、当保険よりも保険料が割安な当社の他の保険商品にご加入いただける場合があります。
※がんを原因とする給付の責任開始の時は、保険期間開始の日からその日を含めて90日を経過した日の翌日です。
※当ページは保険商品の概要を説明したものです。保険商品の詳細は「商品パンフレット」「ご提案書（契約概要）」「ご契約のしおり－定款・約款」をご確認ください。
（登）朝日D-2024-120（2024.11.22）
