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医療保障:病気やケガに備える保険

医療保険(返戻金なし型)(2010)
5年ごと利差配当付医療保険(返戻金なし型)(2010)
日帰り入院から保障。入院・手術・放射線治療・特定検査の備えに。

入院 病気やケガで入院のとき、入院日数に応じてお支払いします。
手術 公的医療保険に該当する手術のときにお支払いします。
※軽微な手術等は除きます。
放射線治療 がんの治療法として注目の放射線治療もしっかりお支払いします。
特定検査 手術並みに大変な特定の検査もお支払いします。
健康祝金 5年間に5日以上の継続入院をしなかった場合等にお支払いします。
※Ⅲ・Ⅳ型のみ

がっちり30

入院初日から30日間を重点保障する
「がっちり30」もあります。
※「がっちり30」は、「医療保険(返戻金なし型)(2010)」Ⅱ・Ⅳ型の愛称です。

●この保険に付加できる特約

入院サポート特約(返戻金なし型)
日帰り入院から保障

10万円付加の場合

病気やケガで1日以上入院のとき
1回の入院に
つき
10万円 入院準備費用給付金

先進医療特約(返戻金なし型)

先進医療による療養を受けたとき
先進医療の
技術にかかる
費用と同額
通算2,000万円まで 先進医療給付金
  (1回の療養につき500万円まで)  
先進医療給付金が支払われる
療養を受けたとき
  先進医療給付金の支払額の  
1回の療養につき 10%相当額 先進医療見舞金

特定損傷特約・特定損傷特約II型

5万円付加の場合

不慮の事故による特定損傷で治療を受けたとき
1事故につき 5万円 特定損傷給付金

指定代理請求特約(2016)

傷害または疾病により、被保険者が保険金などを請求する意思表示ができないとき、被保険者に代わってあらかじめ指定された指定代理請求人が保険金などを請求できます。
治療上の都合により、被保険者が傷病名または余命の宣告を受けていないとき、被保険者に代わってあらかじめ指定された指定代理請求人が保険金などを請求できます。

生活習慣病保険(返戻金なし型)
無配当生活習慣病保険(返戻金なし型)
7つの生活習慣病による入院や手術・所定の状態を保障します。

所定の7つの生活習慣病で入院のとき、給付金をお支払いします。
7大疾病により所定の状態・手術のときにも、7大疾病給付金をお支払いします。複数回支払いで再発への備えも万全です。

高血圧性疾患
脳血管疾患
糖尿病
心臓病
がん
肝臓病
腎臓病

*7大疾病給付金が支払われた最終の支払事由該当日からその日を含めて2年以内に支払事由に該当したときは、お支払いしません。

●この保険に付加できる特約

初期生活習慣病入院一時金特約(返戻金なし型)
日帰り入院から保障

10万円付加の場合

所定の初期生活習慣病で入院のとき
1回の入院につき 10万円 初期生活習慣病
入院一時金

指定代理請求特約(2016)

傷害または疾病により、被保険者が保険金などを請求する意思表示ができないとき、被保険者に代わってあらかじめ指定された指定代理請求人が保険金などを請求できます。
治療上の都合により、被保険者が傷病名または余命の宣告を受けていないとき、被保険者に代わってあらかじめ指定された指定代理請求人が保険金などを請求できます。

がん保険(返戻金なし型)(2015)
5年ごと利差配当付がん保険(返戻金なし型)(2015)
上皮内がんを含むすべてのがんを保障します。

上皮内がんを含むすべてのがんを保障します。

入院 がんで入院のときにお支払いします。
がん健康支援金 5年間に5日以上の継続入院をしなかった場合等にお支払いします。※Ⅱ型のみ

●この保険に付加できる特約

がん治療給付特約(返戻金なし型)

10万円付加の場合

がんで所定の3大治療(手術・放射線・抗がん剤)
または入院治療を受けたとき
治療を受けた月ごとに 10万円 がん治療給付金

がん診断給付特約(返戻金なし型)

100万円付加の場合

がんと診断確定されたとき
1回につき 100万円 がん診断給付金

※がん診断給付金が支払われた最終の支払事由該当日からその日を含めて2年以内に支払事由に該当したときはお支払いしません。

指定代理請求特約(2016)

傷害または疾病により、被保険者が保険金などを請求する意思表示ができないとき、被保険者に代わってあらかじめ指定された指定代理請求人が保険金などを請求できます。
治療上の都合により、被保険者が傷病名または余命の宣告を受けていないとき、被保険者に代わってあらかじめ指定された指定代理請求人が保険金などを請求できます。

収入保障:働けなくなったときに備える保険

収入サポート保険
5年ごと利差配当付収入サポート保険
病気やケガで働けない状態のときに、給付金をお支払いします。
収入サポート

身体障害者手帳の1~3級の交付を受けたとき、または公的介護保険制度の要介護1以上に認定されたときに、年金をお支払いします。

2回目以後の年金は、年金支払日に生存しているときにお支払いします。

●この保険に付加できる特約

メンタル疾患特約

100万円付加の場合

所定のメンタル疾患で60日継続して入院のとき
100万円 メンタル疾患給付金

指定代理請求特約(2016)

傷害または疾病により、被保険者が保険金などを請求する意思表示ができないとき、被保険者に代わってあらかじめ指定された指定代理請求人が保険金などを請求できます。
治療上の都合により、被保険者が傷病名または余命の宣告を受けていないとき、被保険者に代わってあらかじめ指定された指定代理請求人が保険金などを請求できます。

介護保障:介護が必要になったときに備える保険

介護終身年金保険(返戻金なし型)(2012)
5年ごと利差配当付介護終身年金保険(返戻金なし型)(2012)
公的介護保険制度で要介護1以上に認定のときに、一生涯の年金をお支払いします。

公的介護保険制度で要介護1以上に認定のときに、一生涯の年金をお支払いします。毎年の要介護度に応じた年金額をお支払いします。

●この保険に付加できる特約

指定代理請求特約(2016)

傷害または疾病により、被保険者が保険金などを請求する意思表示ができないとき、被保険者に代わってあらかじめ指定された指定代理請求人が保険金などを請求できます。
治療上の都合により、被保険者が傷病名または余命の宣告を受けていないとき、被保険者に代わってあらかじめ指定された指定代理請求人が保険金などを請求できます。

介護一時金保険(返戻金なし型)(2012)
5年ごと利差配当付介護一時金保険(返戻金なし型)(2012)
公的介護保険制度で要介護3以上に認定のときに、一時金をお支払いします。

公的介護保険制度で要介護1・2に認定のときに、以後の保険料のお払込みが不要となります。
さらに公的介護保険制度で要介護3以上に認定のときに、一時金をお支払いします。

●この保険に付加できる特約

指定代理請求特約(2016)

傷害または疾病により、被保険者が保険金などを請求する意思表示ができないとき、被保険者に代わってあらかじめ指定された指定代理請求人が保険金などを請求できます。
治療上の都合により、被保険者が傷病名または余命の宣告を受けていないとき、被保険者に代わってあらかじめ指定された指定代理請求人が保険金などを請求できます。

認知症介護終身年金保険(返戻金なし型)
5年ごと利差配当付認知症介護終身年金保険(返戻金なし型)
公的介護保険制度の要介護1以上に認定かつ所定の認知症のときに、一生涯の年金をお支払いします。

公的介護保険制度の要介護1以上の認定で以後の保険料のお払込みが不要となります。
公的介護保険制度の要介護1以上に認定かつ所定の認知症のときに、一生涯の年金をお支払いします。

●この保険に付加できる特約

指定代理請求特約(2016)

傷害または疾病により、被保険者が保険金などを請求する意思表示ができないとき、被保険者に代わってあらかじめ指定された指定代理請求人が保険金などを請求できます。
治療上の都合により、被保険者が傷病名または余命の宣告を受けていないとき、被保険者に代わってあらかじめ指定された指定代理請求人が保険金などを請求できます。

認知症介護一時金保険(返戻金なし型)
5年ごと利差配当付認知症介護一時金保険(返戻金なし型)
公的介護保険制度の要介護1以上に認定かつ所定の認知症のときに、一時金をお支払いします。

公的介護保険制度の要介護1以上の認定で以後の保険料のお払込みが不要となります。
公的介護保険制度の要介護1以上に認定かつ所定の認知症のときに、一時金をお支払いします。

指定代理請求特約(2016)

傷害または疾病により、被保険者が保険金などを請求する意思表示ができないとき、被保険者に代わってあらかじめ指定された指定代理請求人が保険金などを請求できます。
治療上の都合により、被保険者が傷病名または余命の宣告を受けていないとき、被保険者に代わってあらかじめ指定された指定代理請求人が保険金などを請求できます。

死亡保障:万一に備える保険

普通定期保険
5年ごと利差配当付普通定期保険
死亡・高度障害状態のとき、保険金(一時金)をお支払いします。

死亡・高度障害状態のとき、保険金(一時金)をお支払いします。

●この保険に付加できる特約

災害割増特約

1,000万円付加の場合

災害で180日以内に死亡または高度障害のとき
1,000万円 災害保険金
(所定の感染症による死亡・高度障害も含まれます。)

傷害特約

1,000万円付加の場合

災害で180日以内に死亡のとき
1,000万円 災害保険金
(所定の感染症による死亡も含まれます。)
災害で180日以内に所定の身体障害のとき
1,000万円 100万円 障害給付金
(例:両眼失明「1級」)   (例:片手小指亡失「6級」)  

リビング・ニーズ特約

余命が6か月以内と判断されたとき
死亡保険金額の範囲内
通算 3,000万円限度 特約保険金

指定代理請求特約(2016)

傷害または疾病により、被保険者が保険金などを請求する意思表示ができないとき、被保険者に代わってあらかじめ指定された指定代理請求人が保険金などを請求できます。
治療上の都合により、被保険者が傷病名または余命の宣告を受けていないとき、被保険者に代わってあらかじめ指定された指定代理請求人が保険金などを請求できます。

長期生活保障保険
5年ごと利差配当付長期生活保障保険
死亡・高度障害のとき、あらかじめ定められた期間、年金をお支払いします。

死亡・高度障害状態のとき、あらかじめ定められた期間(10年間もしくは15年間)年金をお支払いします。

●この保険に付加できる特約

災害割増特約

1,000万円付加の場合

災害で180日以内に死亡または高度障害のとき
1,000万円 災害保険金
(所定の感染症による死亡・高度障害も含まれます。)

傷害特約

1,000万円付加の場合

災害で180日以内に死亡のとき
1,000万円 災害保険金
(所定の感染症による死亡も含まれます。)
災害で180日以内に所定の身体障害のとき
1,000万円 100万円 障害給付金
(例:両眼失明「1級」)   (例:片手小指亡失「6級」)  

リビング・ニーズ特約

余命が6か月以内と判断されたとき
死亡保険金額の範囲内
通算 3,000万円限度 特約保険金

指定代理請求特約(2016)

傷害または疾病により、被保険者が保険金などを請求する意思表示ができないとき、被保険者に代わってあらかじめ指定された指定代理請求人が保険金などを請求できます。
治療上の都合により、被保険者が傷病名または余命の宣告を受けていないとき、被保険者に代わってあらかじめ指定された指定代理請求人が保険金などを請求できます。

新長期生活保障保険
5年ごと利差配当付新長期生活保障保険
死亡・高度障害状態のとき、あらかじめ定められた年齢まで年金をお支払いします。

死亡・高度障害状態のとき、あらかじめ定められた年齢まで年金をお支払いします。
支払事由に該当する時期が遅くなるほど受取総額が少なくなる仕組みなので、年々減少する必要保障額にあったカタチで保険料も合理的な保障形態です。

●この保険に付加できる特約

災害割増特約

1,000万円付加の場合

災害で180日以内に死亡または高度障害のとき
1,000万円 災害保険金
(所定の感染症による死亡・高度障害も含まれます。)

傷害特約

1,000万円付加の場合

災害で180日以内に死亡のとき
1,000万円 災害保険金
(所定の感染症による死亡も含まれます。)
災害で180日以内に所定の身体障害のとき
1,000万円 100万円 障害給付金
(例:両眼失明「1級」)   (例:片手小指亡失「6級」)  

リビング・ニーズ特約

余命が6か月以内と判断されたとき
死亡保険金額の範囲内
通算 3,000万円限度 特約保険金

指定代理請求特約(2016)

傷害または疾病により、被保険者が保険金などを請求する意思表示ができないとき、被保険者に代わってあらかじめ指定された指定代理請求人が保険金などを請求できます。
治療上の都合により、被保険者が傷病名または余命の宣告を受けていないとき、被保険者に代わってあらかじめ指定された指定代理請求人が保険金などを請求できます。

普通終身保険(低解約返戻金型)
5年ごと利差配当付普通終身保険(低解約返戻金型)
死亡・高度障害状態の保障が一生涯続きます。

死亡・高度障害状態の保障が一生涯続きます。
一定期間の解約返戻金額を抑制することで保険料を割安にしています。
また一定期間経過後は、貯蓄性(キャッシュバリュー)もあります。

●この保険に付加できる特約

リビング・ニーズ特約

余命が6か月以内と判断されたとき
死亡保険金額の範囲内
通算 3,000万円限度 特約保険金

指定代理請求特約(2016)

傷害または疾病により、被保険者が保険金などを請求する意思表示ができないとき、被保険者に代わってあらかじめ指定された指定代理請求人が保険金などを請求できます。
治療上の都合により、被保険者が傷病名または余命の宣告を受けていないとき、被保険者に代わってあらかじめ指定された指定代理請求人が保険金などを請求できます。

積立保険

積立保険
利率変動型積立保険
積立機能により計画的に資金を積み立てることができます。

積立機能により計画的に資金を積み立てることができます。
積立金の引出し時や解約時には所定の手数料が必要となるなど、一般の預貯金とは性格が異なります。

(登)朝日A-28-609(29.3.28)

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